歯科クリニックで提供される治療には、保険が適用される保険診療と、保険適用外の自由診療があります。
また自由診療については、保険が適用されないというだけで、保険証を持っていなければ受けられないというわけではありません。
しかし保険証なしで自由診療を受けることにはデメリットがあるため、おすすめはできません。
保険証なしで歯科クリニックの自由診療を受けるデメリット4選
保険証を提示せず、歯科クリニックの自由診療を受けることのデメリットとしては、主に以下のことが挙げられます。
・費用が極めて高額になる
・医療費控除の申請や証明が複雑になる可能性がある
・トラブル発生時の保証制度が歯科クリニックごとに違う
・救済制度の適用判断が厳しくなるおそれがある
各デメリットについて詳しく説明します。
費用が極めて高額になる
一つ目のデメリットとしては、初期費用および治療費の総額が極めて高額になる点が挙げられます。
通常であれば医療費の３割を負担すれば済むところを、保険証を出さない場合は10割すべてを自分自身で支払わなければなりません。
それだけでなく、自由診療の治療単価は国が定めた保険診療の基準とは異なり、それぞれの歯科クリニックが独自に設定できるため、基本料金そのものが高く設定されています。
例えば小さな虫歯を削った後の詰め物一つをとっても、自由診療で一般的なセラミックなどを選択すると数万円～十数万円の費用がかかります。
これが神経の治療を伴う重度の虫歯や被せ物の治療、あるいはインプラント治療ともなれば、１本の歯だけで数十万円に達することも珍しくありません。
初診料やレントゲン検査代、処方される薬代にいたるまで、すべての項目がその医院の10割負担の価格体系で計算されます。
そのため治療が長期化したり複数の虫歯が見つかったりした場合には、事前の予想を遥かに超える莫大な総額になります。
経済的なゆとりがないと、途中で通院を断念せざるを得なくなるという致命的なリスクをはらんでいます。
医療費控除の申請や証明が複雑になる可能性がある
二つ目のデメリットは、医療費控除の申請手続きや証明が複雑になる可能性がある点です。
１年間に支払った医療費の総額が原則として１０万円を超えた場合、確定申告を行うことで税金の還付や軽減を受けられる医療費控除という国の制度があります。
セラミックやインプラントなど、歯の機能復元を目的とした一般的な虫歯治療であれば、自由診療であっても医療費控除の対象として認められます。
しかし保険証なしで受診した場合は、手続きのハードルが上がります。
保険証を提示して通常の受診をしていると、健康保険組合から定期的に医療費通知という公的なお知らせが届き、これをそのまま確定申告の証明書類として活用できます。
しかし、保険証なしの完全自由診療ではこの通知にデータが一切記載されません。
そのため、歯科クリニックからその都度発行される自由診療専用の領収書や明細書だけが唯一の証明になります。
万が一これらを紛失してしまうと、高額な治療費を支払ったにもかかわらず税額控除を受けられなくなるリスクがあります。
また、税務署から本当に治療目的であったかどうかの詳細な確認を求められた際、内容の証明に手間取る可能性も否定できません。
トラブル発生時の保証制度が歯科クリニックごとに違う
三つ目のデメリットは、トラブル発生時の保証制度が医院ごとに異なり、患者さんの自己責任が非常に重くなる点です。
保険診療であれば、国が定めた一律のルールにより、短期間で詰め物が取れたり破損したりした場合の再治療費などが公的に保護されています。
しかし、自由診療かつ保険証なしの契約では、すべてが患者さんと歯科クリニックとの個別の合意契約に基づいて進められます。
多くの歯科クリニックが数年間の独自保証を設けていますが、その適用条件は各クリニックによってまったく異なります。
年に数回の定期メンテナンスに必ず通うことが保証の必須条件になっているケースが多く、これを怠ると保証が一切無効になるのが一般的です。
さらに大きなリスクとして、治療後に不具合が生じた際、治療を受けた歯科クリニックが閉院してしまったり、転居などで通えなくなったりした場合が挙げられます。
他のクリニックで受ける再治療には前の医院の保証が使えないため、保険証がない状態のまま別のクリニックに駆け込めば、再び高額な自由診療代を支払うことになります。
公的機関が仲介してくれることもないため、トラブル時は自力で直接交渉するか、弁護士を立てて解決を図るしかありません。
救済制度の適用判断が厳しくなるおそれがある
最後のデメリットは、国の救済制度である医薬品副作用被害救済制度などの適用判断が厳しくなるおそれがある点です。
虫歯治療では、麻酔薬の投与や治療後の痛み止め、抗生物質といった様々な医薬品が使用、処方されます。
これらの薬によって万が一、重篤なアレルギー症状や健康被害が生じた場合、国が医療費などを支給してくれる救済制度が存在します。
この制度は医薬品を適正な使用目的に従い、適正に使用したにもかかわらず発生した被害を救済するものですが、保険証なしの自由診療の場合は審査のハードルが上がりやすいです。
治療や処方薬の量が必要かつ適正なものであったかどうかのなど証明を、すべて自力や歯科医院の協力のもとで行わなければなりません。
申請手続きが非常に煩雑になるだけでなく、救済を受けられず、副作用に対するその後の治療費まで全額自己負担になるリスクがあります。
まとめ
保険証を使わずに自由診療を受ける場合、費用負担が大きくなることは容易に想像がつきます。
しかし、ただ単に費用が高くなるだけでなく、実はそれ以外にも上記のようなさまざまなデメリットがあります。
歯科医師から保険証なしでの自由診療を薦められるケースはほとんどありませんが、もし薦められるようでも固辞することが望ましいです。
